Sustainability
サステナビリティ
持続可能な価値を創る
サステナブル経営を推進
社会とともに自社としても持続的に成長していくため、環境・社会・経済の三本軸で持続可能な価値を創造するサステナブル経営を推進しています。脱炭素支援や人権尊重、持続可能な事業モデルの構築を通じて、自社の事業力を高めながら、社会や地域の持続可能性にも貢献します。事業と社会の双方に価値をもたらす取り組みを通じ、未来にわたって成長し続ける企業を目指しています。
環境・社会・経済を軸にした価値創造三本軸を基盤とした事業活動を通して
持続可能な価値を社会に届けます。
-
環境
脱炭素支援から目指す
カーボンニュートラルの実現 -
社会
人権尊重を基盤とした
働きやすい職場づくり -
経済
持続可能な事業による
課題解決と事業価値の創出
Commitment
サステナブルな事業活動で、
SDGs達成に貢献
私たちのサステナブル経営の取り組みは、持続可能な社会の実現に向けて国際的に合意されたSDGsの達成にも直結しています。企業として、事業活動を通じて環境負荷の低減や人権尊重、多様性の推進など具体的な行動を積極的に実施し、社会や地域の持続可能性向上に貢献することを責務と考えています。さらに、こうした取り組みを継続的に評価・改善し、透明性を持って情報を開示することで、ステークホルダーとの信頼関係を深め、持続可能な社会と企業の成長を両立させていきます。
環境への取り組み環境負荷を軽減する
プロジェクトの推進
私たちは、系統用蓄電池の導入支援を中心に、再生可能エネルギーの普及と活用を進めることで、社会全体のCO₂排出削減に貢献しています。また、水産資源の創出プロジェクトなどを通じて、自然環境との共生を図り、持続可能な地域づくりと環境保全を推進しています。
カーボンニュートラル自然保全
01系統用蓄電池の導入支援
脱炭素化の実現に向け、再生可能エネルギーを最大限活用できる系統用蓄電池の導入に伴うサポートを行い、再生可能エネルギーの主力電源化の実現に貢献していきます。
02水産資源の創出プロジェクト
海のない内陸部の森林の中に新たな水域をつくる陸上養殖プロジェクトに取り組み、生態系の保全と地域社会の活性化を目指しています。
社会への取り組み誰もが働きやすい職場環境を創る
私たちは、人権尊重を事業活動の基盤のひとつと位置づけ、すべての社員が遵守する基本方針を策定し、経営層を含め全社的に取り組んでいます。また、職場における男女平等の達成や多様性の促進を支援する活動を通じて、社員一人ひとりが力を発揮できる働きやすい環境づくりを進めています。
ダイバーシティ＆インクルージョン
01人権尊重に関する基本方針の制定
国際規範を踏まえた基本方針をグループ会社全体の方針として定め、経営層から現場まで一体となって実践しています。
02教育・啓発活動の実施
基本方針が理解され効果的に実施されるよう、役員・社員に対して定期的な教育・研修を行い、人権意識の浸透を図っています。
03人権デュー・ディリジェンスの推進
事業活動における人権リスクを特定・軽減する仕組みを整備し、継続的に改善に取り組んでいます。
04通報窓口の設置による苦情対応
人権侵害を含む懸念に迅速に対応するため、社内外のステークホルダーが利用できる相談窓口を設けています。
05EDGE認証に基づく男女平等評価・改善
男女平等に取り組む企業へ向けて国際的な基準に基づいた認証を提供し、平等なキャリア機会の確保を通じて、ジェンダー平等を実現する職場づくりを支援しています。
経済への取り組み共通価値を生む事業モデルの構築
私たちは、エネルギーインフラの課題解決に資する系統用蓄電池ビジネスを軸に、持続可能な事業モデルの構築を進めています。再生可能エネルギーの安定供給を支えることで、社会的課題の解決と経済的価値の創出を両立し、持続的な成長につなげています。
社会課題の解決経済価値の創出
01系統用蓄電池事業の展開
環境負荷の低減とエネルギー市場の成長を同時に実現する系統用蓄電池事業を通じて、社会課題の解決と企業の持続的成長を両立するビジネスモデルを構築しています。
02地方創生事業の領域拡大
学校の建て替えや地域インフラ整備、森の中に海を作る養殖プロジェクトなど、地域資源を活かしたさまざまなプロジェクトを推進し、地域経済と社会の活性化に貢献しています。